慶應義塾大学
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「個人指向」の時代へ：消費社会論から日本人の社会的性格を再考する

平沼絵美　

政治学研究61号2019年05月　211-238頁

ソ連外交とヨーロッパ、1952～1955年：ワルシャワ条約機構の形成

堀田主　

政治学研究61号2019年05月　239-268頁

A Study on the Possibility of Legalizing Euthanasia in Japan

MIYAZAWA,Gimpei　

政治学研究61号2019年05月　269-292頁

「モダンガール」再考：雑誌『女性』を通して

吉武英莉　

政治学研究61号2019年05月　293-315頁

Total Elimination of Nuclear Weapons Goal and the TPNW: Possible Impact that the TPNW Can Have in Relation to the NPT

INOUE,Naoko　

法律学研究61号2019年03月　1-22頁

渉外的な著作権侵害訴訟における差止請求及び損害賠償請求の準拠法

北澤研究会　

法律学研究61号2019年03月　143-173頁

公的機関を主体とする消費者保護：メキシコ、チリ、コロンビア、コスタリカ、パナマ、プエルトリコ、ドイツ、フランス、アルゼンチンの制度と比較して

前田研究会　

法律学研究61号2019年03月　175-214頁

「力の真空」と核兵器：90年代東アジアの「力の真空」を埋めた核兵器

岩間慶乃亮　

政治学研究60号2019年03月　1-21頁

「損なわれた対話」の回復を求めて：エドウィン・ライシャワーと1960年代前半の日米関係

呉本謙勝　

政治学研究60号2019年03月　23-55頁

ポストコロニアル・オキナワの「君が代」と「日の丸」：沖縄の教育と祖国復帰運動をめぐって

中島笑　

政治学研究60号2019年03月　57-73頁